世の中、そう捨てたものではないと思う事があります。それは、人々が手にする収入と、仕事の負荷（時間や内容）が、ある程度までは比例するということ。法に触れない限り、仕事の難易度と収入とは比例すると考えてよいでしょう。年収3000万円の人は、300万円の人の10倍の仕事をこなしつつ、10倍の価値を世の中に提供していると考えるべきでしょう。ところが、その“法則”が必ずしもすべての仕事に当てはまるとは限らないのです。
地盤沈下している産業は厳しい
これは当然のことではありますが、業界全体が落ち込んでいる場合、これは一社の企業努力で業績がどうなるものでもなく、当然そこで働く従業員の手に渡る報酬がどんどん目減りしてしまうのは致し方ないことでしょう。そもそも利益が出ていないわけですから、人件費も圧迫されていくのは歯止めが効きません。ボーナスなども削減、あるいはナシとなってしまうケースも頻出するでしょう。
コロナ禍で落ち込んだ旅行業界や飲食業界、少子化の波に飲み込まれた子供用品メーカーなどは、その代表例と言えるでしょう。もちろん、これらの業界が起死回生の策を打ってV字回復する可能性もありますが、基本路線としては厳しい業界へわざわざ突っ込むことは得策とは言えないわけです。
人気のある仕事は低水準のまま
美容師や学校の先生などの職業は、かなり激務で責任も重くのしかかる仕事です。負担の大きな仕事には高い報酬を・・・という“法則”に照らしてみると明らかに異質な職業といえるでしょう。保育士などは、多数の幼い子供の命を預かり情操教育という大役を担うわけです。現状の3倍、5倍の収入の価値がある仕事だとも考えられますね。
ところが、世の中平均と比較しても低水準の状況がずっと続いています。それは、これらの仕事がいつの時代も大人気であることが最大の要因です。美容師になりたい、先生になりたい、保育士になりたいという夢を持つ若者は、絶えずに生まれてくるわけです。わざわざ人件費を上げなくても、それなりの人材が手軽に採用できてしまう、という状態が長く続いています（それが故にすぐに離職してしまう、という課題も残っているままですが）。スポーツに関わりたい、エンターテイメントに関わりたいといった特殊な業界で働く方々の収入も、一部を除き総じて低い水準にあるのはこの理由が大きいはずです。
経営者が独り占めしていないか
これらの理由以外にも、企業姿勢が問われる部分もあります。利益が出た時に、事業に再投資して拡大路線を進もうとするのか、経営層で独り占めしてしまうのか、あるいは共に働いてきた従業員に少しでも還元しようとするのか。これは、業種・職種に関わらず経営者の価値観ひとつで大きく変わってきます。社長がいつも高級車を乗り回して夜の街へ消えていくような職場だと、推して知るべしと言えるでしょう。どうせ働くのであれば、一人一人の従業員を家族のように考え、大切にしてくれる経営者のもとで働くほうがいいに決まっていますよね。ボーナスの振る舞い方などで判断材料にはなるでしょうし、そもそも「同業他社より1円でも高い収入をあげるようにしたい」と考えていれば、自ずと平均年収も高止まりしてくはずです。
一生懸命に働いて、その努力に見合った収入を得ることを目標にしたいと考えるのは自然なことです。少しでもその希望が叶う職場を、ぜひ探し出してくださいね。
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